レイテ (空母)

軽空母「ライト」とともに(1950年)
艦歴
起工 1944年2月21日
進水 1945年8月23日
就役 1946年4月11日
退役 1959年5月15日
除籍: 1969年6月1日
その後 1970年にスクラップ
性能諸元
排水量 27,100 トン
全長 888 ft (270.6m)
艦幅 93 ft (28.4 m)
全幅 147.5 ft (45 m)
吃水 28.7 ft (8.8 m)
機関 ウェスティングハウス製蒸気タービン4機, 4軸推進, 150,000 shp
最大速 33 ノット (61 km/h)
乗員 士官、兵員3,448名
兵装 5インチ(127 mm)砲12基
搭載機 90 - 100

レイテ(USS Leyte, CV/CVA/CVS-32, AVT-10)は、アメリカ海軍エセックス級航空母艦。艦名は太平洋戦争でのレイテ沖海戦に因む。その名を持つ艦としては3隻目。

艦歴

1948年12月20日撮影
朝鮮戦争で作戦行動中(1950~51年の間に撮影)

レイテはバージニア州ニューポート・ニューズニューポート・ニューズ造船 & 乾ドック社で、「クラウン・ポイント Crown Point 」の艦名で1944年2月21日起工される。1945年5月8日に「レイテ」と改名され、1945年8月23日にジェームズ・M・ミード夫人によって命名、進水し1946年4月11日にヘンリー・F・マコムジー艦長の指揮下就役する。

本艦はニューポート・ニューズ造船所で建造されたエセックス級のうち最後に完成した艦となった。

レイテは1946年の秋に戦艦ウィスコンシン(USS Wisconsin, BB-64)と合流、南アメリカの西部海岸地帯を巡航した後11月18日からカリブ海で整調航海を行う。続く三年にわたってレイテは大西洋及びカリブ海での艦隊演習、海軍予備役兵の訓練、4度の地中海での作戦行動(1947年4月 - 6月、7月 - 11月、1949年9月 - 1950年1月、5月 - 8月)を行った。後者には8月13日のレバノンベイルートへの航空示威行動が含まれた。 レイテはジェット戦闘機の運用等に対応するSCB-27改装の対象に選ばれていたが、1950年6月25日に朝鮮戦争が始まったため、急遽現役続行となった。代わりに予備役中のレイク・シャンプレインが改装された[1]

レイテは1950年8月24日にノーフォークに帰還し、二週間の準備の後朝鮮半島国連軍を支援するため9月6日に極東へ向けて出航、第77機動部隊に合流する。

レイテは1950年10月8日に佐世保に到着し、戦闘の最終準備を行なった。1950年10月9日から1951年1月19日までレイテは艦載機と共に海上で92日間を過ごし、北朝鮮軍に対する3,933回の出撃を行った。艦載機のパイロットは11,000に及ぶ飛行時間を費やし、敵基地、供給および輸送路、通信施設への打撃を与えた。レイテはオーバーホールのため2月25日にノーフォークへ帰還した。

カリブ海での訓練演習が8月21日に終了した後、レイテは9月3日に5度目の配備が行われ、第六艦隊に合流するため出港した。12月21日にはノーフォークに帰還、ハンプトン・ローズに向かい、1952年8月29日に再び地中海に向かう。1952年10月1日に CVA-32 と艦種変更され、レイテはモスボール処理のため1953年2月16日にボストンに向かう。しかしながら8月8日に再就役し、同日 CVS-32 へ再度艦種変更される。レイテは対潜水艦作戦支援空母として転換作業が始められた。

転換作業中の1953年10月16日の15:15にカタパルト機械室で爆発事故が発生する。数分の内に基地及び市内の消防車が到着し、激しい消火作業の後19:57に鎮火する。火災の結果37名が死亡し28名が負傷した。

転換作業は1954年1月4日に完了する。レイテは第18空母部隊の旗艦としてロードアイランド州クォンセット・ポイントに向けてボストンを出港した。レイテは5年間にわたって同所から東部海岸沿いおよびカリブ海での対潜水艦戦略作戦を指揮した。

レイテはクォンセット・ポイントを1959年1月に出発し、ニューヨーク海軍造船所で不活性化のためのオーバーホールを受ける。エセックス級のうち本艦のようにSCB-27SCB-125といった近代化改装を受けず、強襲揚陸艦や練習空母といった役割も持たない艦は1960年までに次々と退役していった。

レイテはAVT-10に艦種変更され、1959年5月15日に退役、フィラデルフィアで予備役艦隊に加わった。その後1969年6月1日に除籍、1970年にスクラップとして売却されるまで同所に係留保管された。

レイテは朝鮮戦争での戦功により海軍部隊章および2つの従軍星章を受章した[2]

関連項目

脚注

出典

 この記述には、アメリカ合衆国内でパブリックドメインとなっている記述を含む。

外部リンク