経営学修士

経営学修士（けいえいがくしゅうし、Master of Business Administration、MBA）は、経営学を修めたものに対して授与されることのある学位である。

全米で最初に設立されたMBAを提供するビジネススクール「ウォートン・スクール」

英米圏においては実務経験（AMBAは3年と規定）を有する社会人を対象としたマネジメントプログラムを提供するビジネススクール（経営大学院）、日本においては大学院（修士課程または専門職学位課程）が、これを授与する。

日本では、文部科学省による専門職大学院制度の新設に基づく専門職学位課程によるものと、従来の修士課程によるものとの二通りがあるが、専門機関による学位の認証を受けていない場合は両者とも「日本版MBA」と呼ばれることが多い。なお、前者の専門職学位課程では一般的に、経営管理修士（専門職）という表記が、後者の大学院修士課程で授与されるものは修士（経営学）と表記される。この理由は文部科学省にいわゆるMBAを管轄、関与する部署そのものが存在していないからである[1]。また、1991年（平成3年）以前の大学院修士課程においては、経営学修士という名称が用いられていた。 今日世界中で、ビジネススクールが乱立している中で、トリプルクラウン校や、主要世界ランキング世界100位以内のビジネススクールで学ぶ事が、一般的にその後の就職で優位に評価される事が多い。

概説

MBAは、米国において企業経営を科学的アプローチによって捉え、経営の近代化を進めるとの考え方のもとに、19世紀末に登場した高等教育コースである。1881年にウォートン・スクールが最初のビジネススクールとして設立され、1920年代にはハーバード・ビジネス・スクールが状況分析と経営判断の能力を訓練するケースメソッドという教育アプローチを開発し、多くのビジネススクールに採用されるようになった。アメリカ以外でもカナダのウェスタンオンタリオ大学、1958年には欧州初の2年制MBAプログラムがスペインのIESE ビジネススクールとして設立された。MBAプログラムは、研究者ではなく企業経営の実務家を養成することを狙いとしていたため、早くから実務家の利便性を考えたコース開発が行われてきた。1940年にはシカゴ・ビジネス・スクールが初の現役エグゼクティブ（企業幹部）向けのMBA（EMBA）を設置したのを皮切りに、多くのMBAスクールがEMBAコースを併設している[2]。2年修了が標準的であるが、1年の短期コース、夜間や週末に行われるパートタイムコース、通信コースなどさまざまな形態のプログラムが存在する。それらの多くは、実務家が職務を中断することなく学べるように配慮されたものである。また独立起業に価値を見出す価値観が強まったことに伴い、MBAも起業家養成の意味合いを強め、起業家育成に特化したMBAプログラムも登場した[3]。近年の傾向として、多様性・国際性を重視する選択肢として欧州ビジネススクールの人気が上昇している[4]。

学位の認証

世界

各教育機関は、政府に公認された民間かつ非営利の認定団体によるアクレディテーション（Accreditation）を受けることにより、自校のマネジメント教育と研究の品質を保証している。経営教育に関する3大認証機関の一つであるAACSBには、アメリカを中心とする30カ国、約900のビジネススクールが加盟し、イギリスに本拠を置くAMBA認証（Association of MBAs）、ベルギーに本拠を置くEFMD（European Foundation for Management Development）が実施するEQUIS認証などがある。なお国際認証においては国立/私立を区別する文化はなく、15から20に分類された国際基準（Standards）で3-5年毎に評価される。

現在、日本の大学では、慶應義塾大学、名古屋商科大学、立命館アジア太平洋大学、国際大学、早稲田大学、一橋大学がAACSBからの認証を取得し、EQUISは早稲田大学、名古屋商科大学が、AMBAは名古屋商科大学、 中央大学が取得している。（取得順）

日本

2003年（平成15年）に、文部科学省は従来の大学院研究課程とは別に、企業経営や会計、法務などの実務家を養成する「専門職大学院」の制度を作り、修士論文作成という一定の研究成果を要求せず（あるいは修士論文提出を不要とする）、授業の履修及び知識習得に重きを置く、欧米のMBAに倣った専門職学位の授与も認めるようになった。

これにより、2007年(平成19年)3月（平成18年度末）現在、国立・私立大学合わせて29校が「経営学/経営管理修士（専門職）」の学位発行を認められるようになった。専門職大学院の設置基準の中には、従来の研究成果重視での大学院では見られなかった「第三者機関による定期的な評価」の義務づけがうたわれており、修士論文を執筆しなくともその教育の質が一定レベルに達するよう意図されている。

国内では経営系の大学院学位を授与する機関をビジネススクールと称することが多いが、欧米では教養教育が終了した学士課程から博士課程までの経営系の高等教育全体がビジネススクールと呼ばれる。

日本国外での経営学修士の取得を目標とする日本人の留学希望者向けに、イギリスを拠点とする世界大学評価機関QSが留学フェアのQS World MBA Tour Japanを開催している[5]。2020年から2022年にかけてはコロナ禍の影響でオンラインで開催されていたが、2023年からは対面開催が復活している。35校以上の海外名門MBA、ビジネススクールが集まり、ワンストップでMBAプログラムと入学最新情報を入手することができる。参加費は無料。

MBAランキング

QS Global MBA Rankings 2024[6]

ランキング 学校名 国際認証 国 地域
1位 スタンフォード大学経営大学院 AACSB 米国 パロアルト
2位 ウォートン・スクール（ペンシルベニア大学） AACSB 米国 フィラデルフィア
3位 ハーバード・ビジネス・スクール AACSB 米国 ボストン
4位 ロンドン・ビジネス・スクール AACSB・AMBA・EQUIS 英国 ロンドン
5位 HECパリ AACSB・AMBA・EQUIS フランス ジュイ＝アン＝ジョザス
6位 MITスローン経営大学院 AACSB 米国 ボストン
7位 コロンビア・ビジネス・スクール AACSB 米国 ニューヨーク
7位 IEビジネススクール AACSB・EQUIS スペイン マドリード
121-130位 名商大ビジネススクール AACSB・AMBA・EQUIS 日本 愛知県、東京都、大阪府
141-150位 一橋ビジネススクール AACSB 日本 東京都
151-200位 早稲田ビジネススクール AACSB・EQUIS 日本 東京都
201-250位 立命館アジア太平洋大学 AACSB・AMBA 日本 大分県

脚注

  1. ^ “経営系大学院を取り巻く現状・課題について”. 文部科学省. 2019年12月5日閲覧。
  2. ^ 2005 Exec Ed Rankings, Businessweek, Bloomberg
  3. ^ アントレプレナー教育研究会報告書『起業家精神を有する人材輩出に向けて』（要旨）、通商産業省、平成10(1998)年7月29日
  4. ^ European MBA applications increase dramatically, TOPMBA.
  5. ^ MBA Fair in Tokyo Top MBA、2024年1月24日閲覧。
  6. ^ “Full Time MBA: Global 2024” (英語). Top Universities. 2024年11月6日閲覧。

参考文献

関連項目

外部リンク