ぴあ

曖昧さ回避 この項目では、企業のぴあについて説明しています。その他の用法については「ピア」をご覧ください。
ぴあ株式会社
PIA CORPORATION
本社が入居する住友不動産渋谷ファーストタワー
種類 株式会社
機関設計 監査役会設置会社[1]
市場情報
東証プライム 4337
2002年1月30日上場
本社所在地 日本の旗 日本
〒150-0011
東京都渋谷区東1丁目2番20号
住友不動産渋谷ファーストタワー
北緯35度39分28.65秒 東経139度42分32.14秒 / 北緯35.6579583度 東経139.7089278度 / 35.6579583; 139.7089278座標: 北緯35度39分28.65秒 東経139度42分32.14秒 / 北緯35.6579583度 東経139.7089278度 / 35.6579583; 139.7089278
設立 1974年（昭和49年）12月20日
業種 サービス業
法人番号 1011001069980 ウィキデータを編集
事業内容 映画・コンサート・演劇・スポーツ・イベント等の各種催物チケットの販売並びにこれに関する情報の提供及び仲介 他
代表者 矢内廣（代表取締役社長）
資本金 59億42百万円
（2022年3月31日現在）[2]
発行済株式総数 1534万6513株
（2022年3月31日現在）[2]
売上高 連結: 1632億0400万円
単独: 1623億1900万円
（2020年3月期）[2]
営業利益 連結: 11億0400万円
単独: 8億8500万円
（2020年3月期）[2]
経常利益 連結: 11億1000万円
単独: 8億9400万円
（2020年3月期）[2]
純利益 連結: 1億3000万円
単独: 4400万円
（2020年3月期）[2]
純資産 連結: 60億1900万円
単独: 60億8800万円
（2020年3月31日現在）[2]
総資産 連結: 586億1000万円
単独: 574億0200万円
（2020年3月31日現在）[2]
従業員数 連結: 332人
単独: 300人
（2021年3月31日現在）[2]
決算期 3月31日
会計監査人 有限責任監査法人トーマツ[2]
主要株主

矢内 廣　19.89%
株式会社セブン＆アイ・ホールディングス　9.19%
KDDI株式会社　9.13%
凸版印刷株式会社　7.09%
きらぼしキャピタル東京 Sparkle 投資事業有限責任組合　5.32%
株式会社セブン＆アイ・ネットメディア　4.59%
株式会社セブン-イレブン・ジャパン　4.59%
三菱地所株式会社　4.43%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）3.26%
矢内アセットマネジメント株式会社1.31%

（2021年9月30日現在）[2]
主要子会社 ぴあ朝日ネクストスコープ株式会社 100.0%
ぴあフィールドサービス株式会社 100.0%
ぴあ総合研究所株式会社 100.0%
ぴあグローバルエンタテインメント株式会社 100.0%
株式会社東京音協 100.0%
チケットぴあ九州株式会社 88.33%
チケットぴあ名古屋株式会社 25.00%
[2]
外部リンク ぴあ株式会社
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ぴあ株式会社（英: PIA CORPORATION[3]）は、東京都渋谷区東にあるチケット事業・出版事業の会社。東京証券取引所プライム市場に上場している。

概説

雑誌『ぴあ』は、中央大学の学生だった矢内廣が1972年に学生起業で創業して創刊し、映画情報とコンサート情報をまとめた雑誌として出版された[注釈 1]。1984年に電話注文でコンサートやイベントのチケットを予約販売をする『チケットぴあ』を開始して人気を博し[4]、1999年にチケット販売専用のWebサイト「チケットぴあ」を開始している。

雑誌『ぴあ』は薄い装丁で小さな文字を用いて「できるだけ客観的で完全な“情報のインデックス”」を目指し[4]、1984年頃の発行部数は毎号約45.7万部で[4]、購読者は20歳代サラリーマンやOL、大学生、高校生の合計が75%、残りが主婦や中学生で若年層がその大半[4]であったが、『ぴあ 首都圏版』2011年7月21日発売号を最後に休刊している[5]。表紙は1975年9月号からイラストレーター及川正通が担当し「最も長期間にわたり同じ雑誌の表紙イラストを書き続けた人物」として、2007年にギネス世界記録に登録されている。

2020年には、横浜みなとみらい地区に収容人数1万人規模の音楽専用アリーナ「ぴあアリーナMM」を開設した[6]（同年7月10日正式開業[7]）。

沿革

  • 1972年（昭和47年）7月10日 - 雑誌『ぴあ』（月刊）を創刊。
  • 1974年（昭和49年）12月20日 - ぴあ株式会社を設立。
  • 1977年（昭和52年）12月 - 「ぴあフィルムフェスティバル」の前身「第1回自主製作映画展」開催。
  • 1981年（昭和56年）5月 - 「自主製作映画祭」を「PFF（ぴあフィルムフェスティバル）」に名称変更し、 「PFF1981」を開催。
  • 1984年（昭和59年）4月 - 「チケットぴあ」のサービス開始。会員制度「ぴあカード」運営開始。
  • 1985年（昭和60年）6月 - 『ぴあ関西版-Q』創刊。
  • 1986年（昭和61年）4月 - 「チケットぴあ」関西地区でサービス開始。
  • 1987年（昭和62年）12月 - テレビ情報誌『TVぴあ』創刊。
  • 1988年（昭和63年）9月 - 『ぴあ中部版』創刊。「チケットぴあ」中部地区でサービス開始。
  • 1996年（平成8年）12月 - 「長野オリンピック」のオフィシャルサプライヤーに決定。
  • 1998年（平成10年）9月 - ファミリーマートと業務提携し「チケットぴあ」販売ネットワークにファミリーマートが参加。
  • 1999年（平成11年）12月 - チケット販売専用のWebサイト「@チケットぴあ」開設。
  • 2000年（平成12年）5月 - 「2002 FIFAワールドカップ日本・韓国」の国内第一次販売におけるチケット管理業務をJAWOCから受託。
  • 2001年（平成13年）
  • 2002年（平成14年）1月 - 東京証券取引所市場第二部に上場。
  • 2003年（平成15年）
    • 5月 - 東京証券取引所市場第一部に上場。
    • ビクターエンタテインメントの書籍・雑誌事業撤退に伴い、当社がその事業を引継ぎ、書籍事業を強化。
  • 2004年（平成16年）7月 - ぴあ総研が日本初の「エンタテインメント白書2004」を発行。
  • 2005年（平成17年）
    • 6月 - JOCオフィシャルチケッティングマネジメント契約を締結。
    • 10月 - サークルK全店にて「チケットぴあ」サービスを開始。
  • 2006年（平成18年）4月 - セブン-イレブン店舗でのチケット販売サービスを休止。
  • 2007年（平成19年）8月 - 『ぴあ』表紙イラストレーター及川正通氏が表紙イラスト制作最長記録で「ギネス世界記録」認定。
  • 2008年（平成20年）
    • 1月 - 基幹チケッティングシステムを全面刷新。
    • 5月 - 1月のシステムトラブルに伴う経営悪化により、全社員311人に対し90〜100人の希望退職者を募集。
  • 2009年（平成21年）
  • 2010年（平成22年）
  • 2011年（平成23年）
    • 4月 - 復興支援プロジェクト「チームスマイル」の活動開始。
    • 7月21日 - 『ぴあ首都圏版』が同日発売号を以て休刊し、雑誌『ぴあ』の発行を終了。
    • 8月 - イベントチケット保険サービス「チケットガード」をスタート。
    • 10月25日 - 新雑誌『ウレぴあ』が創刊。
    • 12月 - 「Jリーグオフィシャルチケッティングパートナー」契約に基本合意。
    • 12月16日 - 雑誌『ぴあ』の映画欄を引き継ぐ形で電子書籍版『ぴあ+』（ - プラス）を創刊。無料で閲覧できる。
  • 2012年（平成24年）
    • 5月 - 「ぴあ会員」数が1,000万人を突破。
    • 10月 - 震災復興プロジェクト「チームスマイル」が一般社団法人化。
  • 2013年（平成25年）
    • 5月 - KDDI（株）と業務提携。
    • 6月 - ぴあオリジナルキャラクター「ぴあの森のぴっけろ」「ぴあの森のくまっぴー」が誕生。
  • 2014年（平成26年）
    • 7月 - チケットぴあ「定価リセールサービス」を導入。
    • 同月 - PFFが第32回川喜多賞を受賞。
    • 12月 - 「北京ぴあ希肯国際文化発展有限公司（ぴあ希肯）」に出資参画。
  • 2015年（平成27年）10月 - 「ぴあグローバルエンタテインメント株式会社」を設立。
  • 2016年（平成28年）6月 - 「サポーティングカンパニー」としてB.LEAGUEと連携。
  • 2017年（平成29年）
    • 4月 - ぴあがCSR活動として取り組んできた「PFF（ぴあフィルムフェスティバル）」を一般社団法人化（矢内廣ぴあ株式会社代表取締役社長が、一般社団法人PFF理事長に就任）[9]。
    • 6月 - チケットの高額転売問題の対策として音楽業界団体が立ち上げた公式チケットトレードリセールサイト「チケトレ」の運営を受託し、サービスを開始[10]。
    • 7月 - 横浜・みなとみらい地区に収容1万人規模の大型音楽アリーナの開設を発表（ぴあアリーナMM、2020年完成予定）[6]。
    • 9月 - 「ラグビーワールドカップ2019」において、「チケッティングサプライヤー」として国内外のチケッティング業務を担当。
    • 11月 - 2020年東京オリンピック・パラリンピックにおいて、同大会組織委員会からチケッティング業務委託事業者の契約候補者に選定[11]。
    • 12月 - 全従業員を対象に譲渡制限付株式（リストリクテッド・ストック=RS）付与制度を導入[12]。
  • 2018年（平成30年）
    • 6月 - 三井物産とヤフーとの合弁会社である「ダイナミックプラス株式会社」と業務提携[13]。
    • 同月 - アプリ版『ぴあ』テスト版を創刊。
    • 11月 - アプリ版『ぴあ』を本創刊[14]。
  • 2019年（令和元年）
  • 2020年（令和2年）
  • 2021年（令和3年）
  • 2022年（令和4年）
    • 3月 - 「ぴあネクストスコープ株式会社(PNS)」を設立。
    • 5月 - 三菱地所との合弁会社「MECぴあクリエイティブ株式会社」を設立。
    • 同月 -バーチャルライブプラットフォーム「NeoMe」(ネオミー)をスマートフォンアプリのサービスとしてリリース。
    • 7月10日 - 情報誌『ぴあ』の創刊から数え、創業50周年。　

事業所

チケット流通事業

日本初のコンピュータオンラインチケット販売システム「チケットぴあ」が1984年にスタートした。今では、音楽、演劇、スポーツ、映画及びレジャーなど常時2万件のイベントが登録され、年間で7,000万枚ものチケットを発券、日本最大級の取り扱い規模となっている。会員数も1,700万人を超える[17]。

チケットぴあの販売業務用の端末を書店を中心に設置し、チケットぴあのお店を展開。その後、コンビニエンスストアのセブン-イレブン、ファミリーマートと連携し、チケットの購入、インターネット購入分の支払い、発券などを可能にし、全国38,000ヵ所を超える店舗ネットワークを運営する。

以前はインターネット販売には消極的で、主に電話予約にて販売を行なっていたジャニーズ事務所所属タレントの興行のチケット販売においても、独自のインターネット販売システムを構築しインターネット販売への切り替えに成功している例もあり、他のチケッティングサービス会社に比べて、取り扱い件数が格段に多い。

そのほか、そのチケット販売のノウハウを活かし、様々な興行元、スポーツ団体などと提携し、幅広くチケッティング業務を請け負う。オリンピック、ワールドカップなどの国際的規模の大型イベントのチケッティング業務も行っている。

これまで、ぴあがチケッティング業務を担当した国際大会

主催・出資事業

コンテンツホルダー、プロモーター、放送局などのメディアやエンタメ関連企業と連携し、さまざまなジャンルの興行イベントの主催、企画・制作から運営までを行う。

これまで、ぴあが主催・出資した主な興行

これまで、ぴあが主催・出資した主な興行は、次の通り。[19]

ソリューション事業

ぴあは、スポーツ団体や興行主催者、ホール・劇場などに、チケット販売システムを提供し、配券業務、販売サイトの構築・運営、プロモーションなどを幅広く業務を請け負うソリューション事業を展開している。

ホール・劇場事業

エンタテインメント市場の好況、東京オリンピックを見据えた会場の改修等により、首都圏のホールや劇場などの会場不足が深刻化（「2016年問題」）。ぴあは、民間企業として初めて単独で、1万人規模の会場の建設に取り組み、ホール・劇場の運営事業に本格的に着手することになった。

ぴあアリーナMM

2017年、ぴあは横浜・みなとみらい地区に収容客数1万人規模の音楽アリーナ「ぴあアリーナMM」を建設することを発表[6]。2020年7月10日に開業。こけら落とし公演は、横浜出身のゆずが行う[20]予定だったが、新型コロナウイルス流行の影響により延期され、映像配信（事前収録）となった[21]。アリーナの構造は、地下1階・地上4階建ての縦に長いハコ型となっていて、ステージと客席の距離が近いのが特徴。館内には売店のほか、開場前から利用できるラウンジを設置。2階には公演日以外も営業するカフェを併設する。みなとみらい線みなとみらい駅徒歩7分、JR桜木町駅徒歩8分、横浜駅も徒歩圏内[6]。

「ぴあアリーナMM」も参照

メディア&プロモーション事業

ぴあは、1972年に情報誌『ぴあ』を創刊、出版社として事業をスタートし、多数の出版物を世に送り出し続けている。また、WEBサイトの構築・運営、各種キャンペーンを展開し、エンタテインメントやレジャーに関する幅広い情報を発信している。

ぴあ(アプリ)

2011年に休刊した情報誌『ぴあ』が多くの読者に提供していた“エンタテインメントの偶然の出会いと発見”を、インターネットの世界でもう一度復活させたいと、2018年11月に、「ぴあ(アプリ)」を創刊[22]。その後、情報の取り扱い範囲を拡大し、首都圏版に続き、関西版、中部版がスタートしている[23]。

映画、ステージ、アート、音楽、クラシック、イベント、フェスなどの開催情報から、ニュース、著名人エッセイ連載などのコンテンツまで、ひとつのアプリに凝縮されている。「今すぐぴあする」という検索機能では、「いま」「ここ」で行われているイベント情報を一覧で見ることができる。

雑誌

ムック

現在は「ぴあMOOK」としてジャンルを問わず多数のムックを出版している。

Jリーグ関連
2013年度よりJリーグオフィシャルチケットパートナーとして協賛するにあたり、Jリーグ公認の書籍・雑誌などを発行するようになった。
1999-2012年度までJリーグが発行元＜発売元は年度によって異なっていた＞だった「Jリーグオフィシャルファンズガイド」に代わる公認書籍となった。
  • FOOTBALL PEOPLE（2015年4月創刊）
  1. 鹿島アントラーズ編
  2. 浦和レッドダイヤモンズ編
  3. 川崎フロンターレ編
  4. 横浜F・マリノス編
  • 日本サッカー応援本・J.FOOTBALL DAYS（2015年8月創刊）

写真集

かつて発行していた雑誌

  • ぴあ（ススめる!ぴあ（首都圏版）、ぴあ関西版、ぴあ中部版）
    • 首都圏版は、1972年7月に、同年の8月号として創刊。創刊号の表紙は高比良芳実による若者のイラスト。月刊（1972年〜1979年）→隔週刊（1979年〜1990年）→週刊（1990年〜2008年）→隔週刊（2008年〜2011年）と変遷した。誌名も『ぴあ』から、週刊化に伴い『Weeklyぴあ』と同時に首都圏の鉄道路線図を掲載し、再び隔週刊化した際に『ススめる!ぴあ』に変わり首都圏の鉄道路線図の掲載を終了した。1975年9月号から休刊まで、表紙イラストを及川正通が担当し続けた。各地域版『ぴあ』の中では最後まで刊行されていたが、2011年7月21日発売号を以て休刊。
    • 関西版は、朝日新聞社が発行していた情報誌『Q』を引き継ぎ、1985年6月（6月28日号）から『ぴあ関西版-Q』として新生創刊されたもの[24]。1986年4月、誌名から『Q』が外され『ぴあ関西版』に改称。2010年10月7日発売号を以て休刊。現在Webサイト「@ぴあ関西」が「ぴあ関西版WEB」と改称されて運営中。
    • 中部版は、1988年9月創刊。2010年6月3日発売号を以て休刊し、休刊2日前の6月1日よりスターキャット・ケーブルネットワークが発行している情報誌『ta☆crat's』（ティー・エー・クラッツ）と統合したフリーペーパー形態の月刊誌『月刊ぴあ×スターキャット東海版』（ぴあ×starcat）が創刊された（2016年10月号をもって休刊[25]）。また2012年12月にはWebサイト「ぴあ中部版WEB」が開設された（なお「@ぴあ」時代は中部版は開設されていなかった）。
    • 関西版・中部版は、創刊から休刊に至るまで一貫して隔週刊だった。
  • ウレぴあ（2011年10月25日創刊）
    • "ウレるを実感 ウレしいを共感"をコンセプトにしたトレンド情報誌。Webサイト『ウレぴあ総研』と連動。通称は「ウレぴ」。創刊当初は月刊だったが、2012年5月25日発売号より季刊化。2013年3月25日発売号をもって休刊。
  • Invitation（2009年1月休刊）
  • WORLD SOCCER GRAPHIC（2008年11月休刊）
  • R&R NEWSMAKER（2007年12月28日発売号にて休刊）
  • けっこんぴあ（首都圏版 2009年1月休刊、関西版 2008年12月休刊）
  • ぴあCalendar
キース・ヘリングを表紙に起用
  • TVぴあ（2016年1月27日発売号にて休刊）
発行元はウィルメディア。関東版、関西版、東海版、北海道・青森版、福岡・山口版が刊行されていた。
  • GAMEぴあ（ゲームぴあ）（1991年創刊、1995年休刊）
ゲーム雑誌。

その他

  • 千葉商科大学サービス創造学部の公式サポーター企業である。
  • 2013年に刊行物の印刷部数詐称の不祥事が内部告発で発覚した[26]。

様々なCSR活動・貢献

  • ぴあフィルムフェスティバル - 1977年より続く、自主製作映画を中心とした映画祭。
  • チームスマイル - ぴあがCSR活動として参画し、エンタテインメントによる継続的な復興支援を目指す一般社団法人。
  • ぴあ総研 - 日本で唯一のライブ・エンタテインメント市場全体を捉える統計調査を行うシンクタンク。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 競合雑誌に現在廃刊済みの「シティロード」があった。
  2. ^ ぴあがセブン&アイグループとの資本・業務提携をした影響によるもの。提携解消後のファミリーマートは、資本提携も視野に入れて、株式会社エンタテインメントプラス（イープラス）との業務提携を強化する。

出典

  1. ^ コーポレートガバナンス - ぴあ株式会社
  2. ^ a b c d e f g h i j k l ぴあ株式会社『第47期（2019年4月1日 - 2020年3月31日）有価証券報告書』（レポート）2020年6月25日。 
  3. ^ ぴあ株式会社 定款 第1章第1条
  4. ^ a b c d ぴあ出版事業本部長 林和男氏インタビュー 『都市の遊び方』（新潮文庫、如月小春著） 昭和61年4月発行
  5. ^ “ぴあ首都圏版：休刊へ”. 毎日新聞. (2011年4月22日). オリジナルの2011年5月1日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20110501050609/http://mainichi.jp/select/biz/news/20110422dde041020051000c.html 2011年4月23日閲覧。 
  6. ^ a b c d ぴあ、収容 1 万人規模の大型音楽アリーナを、横浜・みなとみらい地区に 2020 年春開設 (PDF) /固定資産の取得（大型音楽アリーナ建設）及び賃借に関するお知らせ (PDF) （ぴあ株式会社：プレスリリース 2017年7月20日）
  7. ^ a b 7月10日開業、およびこけら落とし映像配信が決定！ 「ゆず」が代表曲「栄光の架橋」を特別披露！（ぴあアリーナMM：news 2020年7月9日）
  8. ^ ぴあ株式会社との業務提携終了について Archived 2010年3月22日, at the Wayback Machine. 株式会社ファミリーマート・ニュースリリース 2010年3月19日
  9. ^ 一般社団法人PFFの設立につきまして
  10. ^ 公式チケットトレードリセール「チケトレ」公式サイトOPEN発表
  11. ^ 資料1-4：チケッティングシステム＆サービスオペレーション業務委託契約候補者の決定について【一般競争入札(総合評価方式)】
  12. ^ ぴあ全従業員を対象に譲渡制限付株式（RS）付与を実施します
  13. ^ ぴあ、三井物産とヤフーの合弁による“ダイナミックプライシング”の新会社と業務提携
  14. ^ “超つかえるエンタメアプリ”としてパワーアップ。「ぴあ」（スマートフォンアプリ）を 11 月 29 日(木)に本創刊
  15. ^ 2021年5月13日ぴあ側リリース「業務・資本提携に関するお知らせ」
  16. ^ “チケットぴあ店舗 37年の歴史に幕 “紙切れ”じゃない「お客さまの『夢』を売っている」根本は不変”. スポーツニッポン (2021年6月30日). 2021年6月30日閲覧。
  17. ^ “ぴあのビジネス｜ぴあの株式をご検討の皆さま｜株式・株主情報（IR）｜ぴあ株式会社”. corporate.pia.jp. 2019年10月6日閲覧。
  18. ^ “資料1-4「チケッティングシステム＆サービスオペレーション業務委託契約候補者の決定について」参照”. 2019年10月8日閲覧閲覧。
  19. ^ “コンテンツビジネス｜事業紹介｜ぴあ株式会社”. corporate.pia.jp. 2019年10月8日閲覧。
  20. ^ “「ぴあアリーナMM」の開業が2020年4月25日(土)に決定 こけら落とし公演は、地元出身の「ゆず」！” (2019年7月8日). 2019年10月8日閲覧。
  21. ^ 7月10日開業、およびこけら落とし映像配信が決定！ 「ゆず」が代表曲「栄光の架橋」を特別披露！（ぴあアリーナMM：news 2020年7月9日）
  22. ^ “「ぴあ」(アプリ)を11月29日に本創刊！"超つかえるエンタメアプリ"としてパワーアップ”. 2019年10月8日閲覧閲覧。
  23. ^ “80万ダウンロードの「ぴあ」(アプリ)に、関西版と中部版が登場！｜ぴあ株式会社”. ぴあ株式会社. 2019年10月8日閲覧。
  24. ^ faceback! 松田聖子、ぴあ関西版WEB、2013年5月17日。
  25. ^ 読者の皆さまへ
  26. ^ 「ぴあ」が部数を偽装、他の出版社は大丈夫? 東洋経済 2013-11-24

外部リンク